総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯・地域編第47表)より、品目『パソコン(ノート型)』の普及率(%)を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「パソコン(ノート型)」を保有している世帯の割合(%)を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。在宅勤務・オンライン学習の普及でノート型パソコンの世帯保有率は伸びています。本ランキングはモバイル・ネットブックを含むノート型のみが対象で、デスクトップ型は別品目です。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 滋賀県 | 73.3% |
| 2 | 東京都 | 68.9% |
| 3 | 福井県 | 67.1% |
| 4 | 富山県 | 67.0% |
| 5 | 奈良県 | 66.6% |
| 6 | 京都府 | 66.1% |
| 7 | 兵庫県 | 66.0% |
| 8 | 神奈川県 | 65.6% |
| 9 | 埼玉県 | 65.5% |
| 10 | 愛知県 | 65.3% |
| 11 | 新潟県 | 65.0% |
| 12 | 長野県 | 64.9% |
| 13 | 静岡県 | 64.3% |
| 14 | 山形県 | 64.1% |
| 15 | 岐阜県 | 63.8% |
| 16 | 千葉県 | 63.6% |
| 17 | 石川県 | 63.1% |
| 18 | 三重県 | 63.1% |
| 19 | 鳥取県 | 62.9% |
| 20 | 広島県 | 62.9% |
| 21 | 群馬県 | 62.5% |
| 22 | 茨城県 | 62.4% |
| 23 | 栃木県 | 62.1% |
| 24 | 香川県 | 62.0% |
| 25 | 山梨県 | 61.9% |
| 26 | 佐賀県 | 61.5% |
| 27 | 大阪府 | 61.2% |
| 28 | 島根県 | 60.8% |
| 29 | 和歌山県 | 60.2% |
| 30 | 岩手県 | 59.6% |
| 31 | 福岡県 | 59.2% |
| 32 | 岡山県 | 59.0% |
| 33 | 愛媛県 | 58.5% |
| 34 | 山口県 | 58.4% |
| 35 | 宮城県 | 57.6% |
| 36 | 長崎県 | 57.5% |
| 37 | 福島県 | 57.3% |
| 38 | 徳島県 | 57.2% |
| 39 | 大分県 | 56.1% |
| 40 | 秋田県 | 56.0% |
| 41 | 鹿児島県 | 55.0% |
| 42 | 北海道 | 54.6% |
| 43 | 熊本県 | 54.3% |
| 44 | 宮崎県 | 54.1% |
| 45 | 高知県 | 47.7% |
| 46 | 沖縄県 | 44.3% |
| 47 | 青森県 | 43.0% |
上位の傾向
1位は滋賀県(73.3%)、2位は東京都(68.9%)、3位は福井県(67.1%)でした。最高(73.3%)と最低(43%)の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。滋賀県・東京都・福井県が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果(2019年以降)は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
ノート型パソコンはCPU、メモリ、ディスプレイサイズ、バッテリー駆動時間、用途(仕事/学習/クリエイティブ)で選び方が変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯)に基づく、ノート型パソコンの都道府県別普及率(%)です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位は滋賀(73.3%)、東京(68.9%)・福井(67.1%)が続く。最下位圏は青森(43.0%)・沖縄(44.3%)・高知(47.7%)で、首位との差は約30ポイント。所得水準・大卒比率・ホワイトカラー職比率との相関が読み取れる構図で、同じ情報機器でもテレビ(ほぼ100%で地域差なし)とは正反対の分布を示す。
滋賀の首位は、本サイトの他のランキング(食洗機・カメラでも上位)と合わせて見ると面白い。働き盛り世代の人口比率が高く、持ち家・ファミリー世帯が多い県は、耐久消費財全般の保有率が高く出る傾向がある。編集部としては、このページ単体より「滋賀がなぜ家電ランキングの常連なのか」という横断的な視点で読むことをおすすめしたい。
雑学クイズ
1989年に東芝が発売し、ノートパソコンというジャンルを切り開いた製品は?
DynaBook(初代 J-3100SS)。「ダイナブック」の名は計算機科学者アラン・ケイの理想のパーソナルコンピュータ構想に由来する。(出典)
「パソコン」は何の略?
パーソナルコンピュータ。個人で占有して使う計算機という意味で、1970年代後半から使われ始めた呼称。(出典)
1980〜90年代の日本市場を席巻し「国民機」と呼ばれたNECのパソコンシリーズは?
PC-9800シリーズ(PC-98)。日本語処理に強く、最盛期には国内シェアの過半を占めた。(出典)
あわせて読みたい
- タブレット端末普及率ランキング — 2014年時点で普及が始まったばかりの機器。
- 都道府県別1人当たり県民所得の推移 — 保有率と相関する所得水準。
- 都道府県別大学・短大進学率の推移 — 上位県と重なる教育指標。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表(statsDataId: 0003108769)、政府標準利用規約 2.0(CC BY 4.0 互換)。アクセス日: 2026-05-07。