総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯・地域編第47表)より、品目『テレビ』の普及率(%)を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「テレビ」を保有している世帯の割合(%)を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。テレビは普及率が高く、地域差より家族構成や年齢構成の影響が大きい品目です。配信サービス利用の広がりで複数台保有率が変わる可能性もあります。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 茨城県 | 99.3% |
| 2 | 岐阜県 | 99.3% |
| 3 | 静岡県 | 99.3% |
| 4 | 和歌山県 | 99.3% |
| 5 | 徳島県 | 99.3% |
| 6 | 岩手県 | 99.2% |
| 7 | 秋田県 | 99.2% |
| 8 | 山形県 | 99.2% |
| 9 | 長野県 | 99.2% |
| 10 | 福井県 | 99.1% |
| 11 | 山口県 | 99.0% |
| 12 | 香川県 | 99.0% |
| 13 | 佐賀県 | 99.0% |
| 14 | 鹿児島県 | 99.0% |
| 15 | 栃木県 | 98.9% |
| 16 | 岡山県 | 98.9% |
| 17 | 愛媛県 | 98.9% |
| 18 | 北海道 | 98.8% |
| 19 | 愛知県 | 98.8% |
| 20 | 三重県 | 98.8% |
| 21 | 大分県 | 98.8% |
| 22 | 新潟県 | 98.7% |
| 23 | 宮崎県 | 98.7% |
| 24 | 沖縄県 | 98.7% |
| 25 | 千葉県 | 98.6% |
| 26 | 神奈川県 | 98.6% |
| 27 | 石川県 | 98.6% |
| 28 | 滋賀県 | 98.6% |
| 29 | 島根県 | 98.6% |
| 30 | 福島県 | 98.5% |
| 31 | 広島県 | 98.5% |
| 32 | 青森県 | 98.4% |
| 33 | 鳥取県 | 98.4% |
| 34 | 長崎県 | 98.4% |
| 35 | 埼玉県 | 98.3% |
| 36 | 大阪府 | 98.3% |
| 37 | 熊本県 | 98.3% |
| 38 | 京都府 | 98.2% |
| 39 | 富山県 | 98.1% |
| 40 | 兵庫県 | 97.9% |
| 41 | 群馬県 | 97.8% |
| 42 | 山梨県 | 97.8% |
| 43 | 奈良県 | 97.8% |
| 44 | 福岡県 | 97.8% |
| 45 | 宮城県 | 97.4% |
| 46 | 東京都 | 97.2% |
| 47 | 高知県 | 96.9% |
上位の傾向
1位は茨城県(99.3%)、2位は岐阜県(99.3%)、3位は静岡県(99.3%)でした。最高(99.3%)と最低(96.9%)の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。茨城県・岐阜県・静岡県が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果(2019年以降)は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
テレビは画面サイズ(インチ)、解像度(4K/8K)、HDR対応、配信サービス対応で選び方が変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯)に基づく、テレビの都道府県別普及率(%)です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位の茨城・岐阜・静岡(99.3%)から最下位の高知(96.9%)まで、差はわずか2.4ポイント。冷蔵庫・洗濯機と並ぶ飽和家電であり、2014年時点では「テレビのない世帯」はまだ例外的な存在だった。注目したいのは東京が97.2%と全国で下から2番目に位置することで、単身・若年世帯の比率が高い都市部から「テレビ離れ」の兆しが先に現れている。
このデータは地デジ完全移行(2011年)の3年後にあたる。編集部としては、もし同じ調査が現在行われれば、動画配信の普及で全国的に数字が下がり、特に都市部の低下が大きいはずだと見ている。飽和の頂点を記録した「テレビ時代の最後の全国地図」として読むのが、このランキングのいちばん面白い使い方だろう。
雑学クイズ
1960年代後半の「新・三種の神器(3C)」と呼ばれた耐久消費財は?
カラーテレビ・クーラー・カー(自動車)。頭文字のCから3Cと呼ばれ、いざなぎ景気の消費ブームを象徴した。(出典)
日本でテレビ放送が始まったのはいつ?
1953年。NHK東京テレビジョンが2月に、日本テレビが8月に本放送を開始した。(出典)
アナログテレビ放送が終了し地上デジタルへ完全移行したのはいつ?
2011年7月(東日本大震災の被災3県は2012年3月)。これに伴う買い替え特需がテレビ出荷のピークを作った。(出典)
あわせて読みたい
- 冷蔵庫普及率ランキング — 同じ飽和家電の分布。
- カメラ普及率ランキング — 同じくスマートフォンに役割を譲りつつある機器。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表(statsDataId: 0003108769)、政府標準利用規約 2.0(CC BY 4.0 互換)。アクセス日: 2026-05-07。