総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯・地域編第47表)より、品目『電動アシスト自転車』の普及率(%)を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「電動アシスト自転車」を保有している世帯の割合(%)を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。子育て世帯や坂道の多い地域での需要が高い品目で、地域差が大きく出やすい指標です。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 大阪府 | 19.7% |
| 2 | 東京都 | 18.5% |
| 3 | 京都府 | 15.9% |
| 4 | 奈良県 | 14.1% |
| 5 | 神奈川県 | 13.5% |
| 6 | 兵庫県 | 10.8% |
| 7 | 滋賀県 | 9.5% |
| 8 | 埼玉県 | 8.9% |
| 9 | 千葉県 | 8.8% |
| 10 | 愛知県 | 8.0% |
| 11 | 広島県 | 8.0% |
| 12 | 和歌山県 | 7.9% |
| 13 | 香川県 | 7.7% |
| 14 | 山形県 | 7.1% |
| 15 | 宮城県 | 6.1% |
| 16 | 三重県 | 6.1% |
| 17 | 長野県 | 6.0% |
| 18 | 高知県 | 5.8% |
| 19 | 静岡県 | 5.6% |
| 20 | 島根県 | 5.5% |
| 21 | 徳島県 | 5.4% |
| 22 | 鳥取県 | 5.3% |
| 23 | 山梨県 | 5.2% |
| 24 | 富山県 | 5.0% |
| 25 | 愛媛県 | 5.0% |
| 26 | 新潟県 | 4.9% |
| 27 | 岡山県 | 4.9% |
| 28 | 茨城県 | 4.7% |
| 29 | 岐阜県 | 4.7% |
| 30 | 群馬県 | 4.6% |
| 31 | 福岡県 | 4.6% |
| 32 | 福島県 | 4.5% |
| 33 | 石川県 | 4.4% |
| 34 | 山口県 | 4.4% |
| 35 | 大分県 | 4.4% |
| 36 | 青森県 | 4.1% |
| 37 | 栃木県 | 4.0% |
| 38 | 佐賀県 | 4.0% |
| 39 | 岩手県 | 3.8% |
| 40 | 秋田県 | 3.8% |
| 41 | 北海道 | 3.7% |
| 42 | 福井県 | 3.7% |
| 43 | 熊本県 | 3.6% |
| 44 | 宮崎県 | 3.3% |
| 45 | 鹿児島県 | 3.2% |
| 46 | 長崎県 | 2.9% |
| 47 | 沖縄県 | 1.3% |
上位の傾向
1位は大阪府(19.7%)、2位は東京都(18.5%)、3位は京都府(15.9%)でした。最高(19.7%)と最低(1.3%)の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。大阪府・東京都・京都府が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果(2019年以降)は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
電動アシスト自転車はバッテリー容量(航続距離)、アシストモード、フレーム形状(子乗せ/通勤・通学/スポーツ)で選び方が変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯)に基づく、電動アシスト自転車の都道府県別普及率(%)です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位は大阪(19.7%)、東京(18.5%)・京都(15.9%)が続き、最下位は沖縄(1.3%)。大都市圏で高く、公共交通の薄い地方圏で低いという、自動車保有率とちょうど裏返しの分布を示す。短距離移動が自転車で完結する都市の密度と、子どもの送迎・坂道というアシスト需要が重なる場所で普及が進んだ。
最下位の沖縄(1.3%)は首位大阪の15分の1で、移動が自動車前提の社会であることを物語る。編集部としては、2014年時点でこの分布だったことに注目したい。その後のシェアサイクルの拡大や電動モビリティの多様化で、都市の数字はさらに伸びているとみられ、「都市交通の自転車回帰」の出発点を記録したデータと位置づけられる。
雑学クイズ
世界初の量産電動アシスト自転車を1993年に発売したメーカーと製品名は?
ヤマハ発動機の「PAS(パス)」。人の踏力をモーターで補助するという発想を世界で初めて量産化した。(出典)
電動アシスト自転車に運転免許は必要?
不要。道路交通法上は自転車(軽車両)として扱われる。ただしアシスト比率や作動速度(時速24km まで)に法的基準がある。(出典)
「電動アシスト自転車」と「原動機付自転車(フル電動)」の違いは?
ペダルをこぐ力を補助するだけなのがアシスト自転車。こがずに走れるフル電動車は原付扱いとなり、免許・ナンバー・ヘルメットが必要になる。(出典)
あわせて読みたい
- 都道府県別人口密度の推移 — 自転車が成立する都市の密度。
- 都道府県別総人口の推移 — 大都市圏の規模感とあわせて。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表(statsDataId: 0003108769)、政府標準利用規約 2.0(CC BY 4.0 互換)。アクセス日: 2026-05-07。