総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」（二人以上の世帯・地域編第47表）より、品目『タブレット端末』の普及率（％）を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「タブレット端末」を保有している世帯の割合（％）を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。教育用途や在宅エンタメ需要でタブレットの世帯保有率は伸びていますが、地域差や所得層差が比較的大きく出る品目です。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 29.9% |
| 2 | 神奈川県 | 27.8% |
| 3 | 福井県 | 25.2% |
| 4 | 静岡県 | 24.7% |
| 5 | 愛知県 | 24.2% |
| 6 | 京都府 | 23.9% |
| 7 | 大阪府 | 23.8% |
| 8 | 奈良県 | 23.4% |
| 9 | 埼玉県 | 23.1% |
| 10 | 千葉県 | 22.8% |
| 11 | 兵庫県 | 22.6% |
| 12 | 群馬県 | 22.3% |
| 13 | 三重県 | 21.8% |
| 14 | 広島県 | 21.6% |
| 15 | 岡山県 | 21.5% |
| 16 | 富山県 | 21.3% |
| 17 | 滋賀県 | 21.0% |
| 18 | 岐阜県 | 20.7% |
| 19 | 福岡県 | 20.7% |
| 20 | 茨城県 | 20.6% |
| 21 | 山梨県 | 20.6% |
| 22 | 栃木県 | 20.4% |
| 23 | 鳥取県 | 20.4% |
| 24 | 香川県 | 20.0% |
| 25 | 和歌山県 | 19.7% |
| 26 | 石川県 | 19.5% |
| 27 | 山形県 | 19.0% |
| 28 | 大分県 | 18.9% |
| 29 | 新潟県 | 18.7% |
| 30 | 島根県 | 18.6% |
| 31 | 佐賀県 | 18.6% |
| 32 | 徳島県 | 18.4% |
| 33 | 北海道 | 18.1% |
| 34 | 長野県 | 17.9% |
| 35 | 宮城県 | 17.6% |
| 36 | 長崎県 | 17.6% |
| 37 | 山口県 | 17.3% |
| 38 | 愛媛県 | 17.1% |
| 39 | 熊本県 | 17.1% |
| 40 | 福島県 | 17.0% |
| 41 | 沖縄県 | 16.7% |
| 42 | 鹿児島県 | 15.7% |
| 43 | 宮崎県 | 15.4% |
| 44 | 秋田県 | 14.7% |
| 45 | 高知県 | 14.7% |
| 46 | 岩手県 | 14.5% |
| 47 | 青森県 | 12.1% |
上位の傾向
1位は東京都（29.9%）、2位は神奈川県（27.8%）、3位は福井県（25.2%）でした。最高（29.9%）と最低（12.1%）の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。東京都・神奈川県・福井県が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果（2019年以降）は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
タブレットはOS（iPadOS／Android／Windows）、画面サイズ、ペン対応、ストレージ容量、通信方式（Wi-Fiのみ／セルラー）で選び方が変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」（二人以上の世帯）に基づく、タブレット端末の都道府県別普及率（%）です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位は東京（29.9%）、神奈川（27.8%）が続き、最下位は青森（12.1%）。iPad の登場（2010年）からわずか4年後の調査であり、新しいデジタル機器が「どこから普及し始めるか」を捉えた貴重なスナップショットだ。大都市圏が先行し、地方が追う — 普及曲線の最初期に典型的な分布である。
興味深いのは福井（25.2%）が3位に入っていることで、単純な「都会から順に」では説明しきれない。持ち家率・世帯所得の高い北陸は、パソコンでも上位の常連であり、新しい機器の受容力が高い地域といえる。編集部としては、現在の数字（GIGAスクール構想以降、家庭のタブレットは劇的に増えた）と比べる起点として、この2014年の地図は残しておく価値があると考えている。
雑学クイズ
タブレット市場を一気に立ち上げた initial iPad の発売年は？
2010年。スマートフォンとノートPCの間を埋める新カテゴリとして、発売初年度に1,000万台以上を売った。（出典）
学校で児童生徒に1人1台の端末を整備する日本の政策は何と呼ばれる？
GIGAスクール構想。2019年に始まり、コロナ禍の遠隔学習需要で前倒しされ、義務教育段階の1人1台がほぼ実現した。（出典）
「タブレット」という言葉のもともとの意味は？
板・銘板・錠剤などを指す英語。粘土板（タブレット）に文字を刻んだ古代の筆記具に由来する語で、板状の情報端末に転用された。（出典）
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- パソコン（ノート型）普及率ランキング — 先行する情報機器の分布。
- 空気清浄機普及率ランキング — 同じ普及途上段階の家電。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表（statsDataId: 0003108769）、政府標準利用規約 2.0（CC BY 4.0 互換）。アクセス日: 2026-05-07。