総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯・地域編第47表)より、品目『カメラ』の普及率(%)を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「カメラ」を保有している世帯の割合(%)を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。スマートフォン搭載カメラの高画質化により独立カメラの世帯保有は減少傾向ですが、本格撮影・趣味用途で根強い需要があります。フィルムカメラとデジタルカメラの区別なくカウントされています。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 滋賀県 | 89.8% |
| 2 | 茨城県 | 87.3% |
| 3 | 岐阜県 | 87.2% |
| 4 | 奈良県 | 87.2% |
| 5 | 岡山県 | 86.9% |
| 6 | 愛知県 | 86.5% |
| 7 | 長野県 | 86.4% |
| 8 | 三重県 | 86.3% |
| 9 | 埼玉県 | 86.2% |
| 10 | 神奈川県 | 86.0% |
| 11 | 群馬県 | 85.7% |
| 12 | 兵庫県 | 85.7% |
| 13 | 千葉県 | 85.5% |
| 14 | 山形県 | 85.1% |
| 15 | 広島県 | 85.0% |
| 16 | 栃木県 | 84.5% |
| 17 | 静岡県 | 84.4% |
| 18 | 京都府 | 84.4% |
| 19 | 東京都 | 84.3% |
| 20 | 香川県 | 84.3% |
| 21 | 富山県 | 84.2% |
| 22 | 山梨県 | 84.2% |
| 23 | 和歌山県 | 83.9% |
| 24 | 福井県 | 83.5% |
| 25 | 新潟県 | 83.3% |
| 26 | 愛媛県 | 82.8% |
| 27 | 大阪府 | 82.6% |
| 28 | 鳥取県 | 81.7% |
| 29 | 北海道 | 81.6% |
| 30 | 徳島県 | 81.3% |
| 31 | 佐賀県 | 81.3% |
| 32 | 熊本県 | 80.8% |
| 33 | 岩手県 | 80.2% |
| 34 | 石川県 | 80.1% |
| 35 | 福岡県 | 79.9% |
| 36 | 大分県 | 79.7% |
| 37 | 島根県 | 79.6% |
| 38 | 山口県 | 79.0% |
| 39 | 福島県 | 78.9% |
| 40 | 秋田県 | 77.2% |
| 41 | 宮城県 | 76.5% |
| 42 | 宮崎県 | 76.1% |
| 43 | 長崎県 | 75.4% |
| 44 | 鹿児島県 | 75.1% |
| 45 | 高知県 | 72.6% |
| 46 | 青森県 | 70.7% |
| 47 | 沖縄県 | 58.9% |
上位の傾向
1位は滋賀県(89.8%)、2位は茨城県(87.3%)、3位は岐阜県(87.2%)でした。最高(89.8%)と最低(58.9%)の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。滋賀県・茨城県・岐阜県が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果(2019年以降)は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
カメラはセンサーサイズ(フルサイズ/APS-C/マイクロフォーサーズ等)、レンズ交換式/固定式、用途(旅行・ポートレート・スポーツ)で選び方が変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯)に基づく、カメラの都道府県別普及率(%)です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位は滋賀(89.8%)、茨城・岐阜が87%台で続き、最下位は沖縄(58.9%)。「カメラ」はスマートフォン以外の専用機(デジタルカメラ等)を指し、2014年という調査時点が重要だ。スマートフォンのカメラが急速に専用機を置き換え始めた、まさにその転換期のスナップショットである。
興味深いのは、上位が大都市圏ではなく滋賀・茨城・岐阜といった持ち家率・世帯人数の大きい県に寄ることだ。家族行事や子どもの記録のために専用機を保有する「家庭の備品」としてのカメラ像が浮かぶ。沖縄・青森・高知など下位の県との30ポイント差は、所得水準との相関も指摘できる。編集部としては、もし現在の数字が取れれば全県で大きく下がっているはずで、「消えゆく家電の最後の地図」として保存価値のあるデータだと考えている。
雑学クイズ
液晶画面を備えた世界初の民生用デジタルカメラとされる1995年発売の製品は?
カシオの QV-10。撮った写真をその場で確認できる体験が普及の起点になった。(出典)
1986年に富士フイルムが発売し大ヒットしたレンズ付きフィルムの商品名は?
「写ルンです」。カメラを持たない層にも写真撮影を広げ、1990年代に全盛期を迎えた。(出典)
デジタルカメラの世界出荷台数がピークを迎えたのはいつ頃?
2010年前後(年間約1億2千万台)。その後スマートフォンの普及で急減し、10年で約10分の1の規模になった。(出典)
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- パソコン(ノート型)普及率ランキング — 同じくスマホに置き換えられつつある機器。
- 都道府県別持ち家率の推移 — 上位県と重なる「家族世帯」の指標。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表(statsDataId: 0003108769)、政府標準利用規約 2.0(CC BY 4.0 互換)。アクセス日: 2026-05-07。