総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯・地域編第47表)より、品目『食器洗い機』の普及率(%)を都道府県別に並べた47都道府県のランキングです。普及率は調査対象世帯のうち当該耐久消費財を保有している世帯の割合で、データ時点は2014-12-31です。最新版の調査結果は別途公開されているため、出典先で更新版を確認してください。
ランキングの見方
本ランキングは、調査対象の二人以上の世帯のうち「食器洗い機」を保有している世帯の割合(%)を都道府県別に並べたものです。値は2014年時点のスナップショットで、新規購入予定や買替時期の指標ではなく、保有率の地域差を示します。共働き世帯比率や住宅の作り(ビルトイン対応キッチン)が普及率に強く影響します。
| Rank | Country / Region | Value (%) |
|---|---|---|
| 1 | 滋賀県 | 46.6% |
| 2 | 和歌山県 | 44.6% |
| 3 | 広島県 | 43.9% |
| 4 | 福井県 | 41.8% |
| 5 | 奈良県 | 41.2% |
| 6 | 三重県 | 40.6% |
| 7 | 岡山県 | 40.1% |
| 8 | 兵庫県 | 38.6% |
| 9 | 愛媛県 | 38.6% |
| 10 | 岐阜県 | 38.5% |
| 11 | 香川県 | 38.0% |
| 12 | 京都府 | 37.9% |
| 13 | 徳島県 | 37.8% |
| 14 | 富山県 | 37.4% |
| 15 | 大阪府 | 36.8% |
| 16 | 愛知県 | 36.5% |
| 17 | 山口県 | 36.5% |
| 18 | 石川県 | 35.5% |
| 19 | 島根県 | 35.3% |
| 20 | 鹿児島県 | 33.1% |
| 21 | 高知県 | 32.6% |
| 22 | 熊本県 | 32.3% |
| 23 | 静岡県 | 32.0% |
| 24 | 鳥取県 | 30.2% |
| 25 | 大分県 | 29.9% |
| 26 | 宮崎県 | 29.8% |
| 27 | 福岡県 | 29.7% |
| 28 | 栃木県 | 29.6% |
| 29 | 佐賀県 | 29.2% |
| 30 | 群馬県 | 29.0% |
| 31 | 長野県 | 28.7% |
| 32 | 神奈川県 | 28.0% |
| 33 | 東京都 | 27.6% |
| 34 | 埼玉県 | 27.1% |
| 35 | 千葉県 | 26.7% |
| 36 | 山梨県 | 26.4% |
| 37 | 長崎県 | 26.4% |
| 38 | 茨城県 | 25.8% |
| 39 | 新潟県 | 25.5% |
| 40 | 山形県 | 24.9% |
| 41 | 北海道 | 22.5% |
| 42 | 秋田県 | 21.6% |
| 43 | 宮城県 | 20.6% |
| 44 | 沖縄県 | 19.2% |
| 45 | 福島県 | 17.7% |
| 46 | 岩手県 | 16.5% |
| 47 | 青森県 | 14.5% |
上位の傾向
1位は滋賀県(46.6%)、2位は和歌山県(44.6%)、3位は広島県(43.9%)でした。最高(46.6%)と最低(14.5%)の差は地域の住環境・世帯属性・所得水準の差を反映しています。滋賀県・和歌山県・広島県が上位を占めるのは、調査時点での生活様式の地域差が背景にある可能性があります。
データの注意点
本データは2014年実施の全国消費実態調査の結果で、二人以上の世帯を対象とした標本調査です。単身世帯や直近の調査結果(2019年以降)は含まれません。普及率は累積保有世帯ベースで、新規購入需要を直接示すものではありません。住宅様式・世帯規模・所得水準など複数の要因が影響します。
関連アイテムを選ぶときのポイント
食器洗い機はビルトインか卓上か、容量(食器セット数)、節水性能で選び方が大きく変わります。
このランキングについて
本ランキングは、総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」(二人以上の世帯)に基づく、食器洗い機の都道府県別普及率(%)です。2014年時点のスナップショットであり、時系列ではありません。同調査は2019年に「全国家計構造調査」へ再編されたため、ここでは品目別・都道府県別の普及率が揃う2014年版を採用しています。現在の普及状況とは異なる可能性がある点に留意してください。
データから読み取れる傾向
首位は滋賀(46.6%)、和歌山・広島が44%前後で続き、最下位は青森(14.5%)。普及率1.5〜4.5割というレンジは、調査対象の家電の中で最も「普及途上」の段階にあり、最大3倍を超える地域差が生じている。新築持ち家へのビルトイン設置が普及の主経路であるため、持ち家率が高く住宅面積の広い県が上位に来やすい。
下位に東北各県が並ぶのは、住宅の新築時期や台所の様式、共働き世帯の家事分担の慣習など複数の要因が絡むとみられる。編集部としては、この家電は「便利さが知られれば一直線に普及する」タイプではなく、住宅ストックの更新速度に縛られる点が面白いと考えている。普及率が住宅統計の従属変数になっている例として、持ち家率と並べて読んでほしい。
雑学クイズ
日本初の家庭用電気食器洗い機を1960年に発売したメーカーは?
松下電器産業(現パナソニック)。ただし当時は高価で台所も狭く、普及が本格化するのは1990年代以降のビルトイン化からだった。(出典)
食器洗い機は手洗いと比べて水の使用量はどうなる?
一般に少なくなる。庫内で湯を循環させて洗うため、流しっぱなしの手洗いより使用水量を大幅に抑えられるとされる。(出典)
欧米で食器洗い機の普及率が日本より高い理由としてよく挙げられるのは?
ビルトイン設置を前提とした広いキッチンと住宅様式。日本では台所スペースの制約が長年の普及障壁とされてきた。(出典)
あわせて読みたい
- 都道府県別持ち家率の推移 — ビルトイン普及の前提となる住宅事情。
- 都道府県別女性労働力率の推移 — 家事の時短ニーズの背景。
出典: 総務省統計局「平成26年全国消費実態調査」二人以上の世帯 地域編第47表(statsDataId: 0003108769)、政府標準利用規約 2.0(CC BY 4.0 互換)。アクセス日: 2026-05-07。